福利厚生で見る企業ランキングトップ30｜ホワイト企業の見極め方も解説

企業選びにおいて「福利厚生の充実度」は重要な判断材料の一つです。

給与や職務内容と並び、働きやすさや生活の質を左右する要素として注目されています。

この記事では、企業が提供している主な福利厚生の種類、福利厚生に力を入れている企業ランキング、さらに大手企業5社の福利厚生を紹介します。

企業が提供する福利厚生の種類7つ

福利厚生は従業員の生活と業務効率の向上に貢献するものであり、代表的な制度は主に7つに分類されます。

1. 健康診断・メンタルヘルスケアの充実

社員の健康を維持し、安心して働ける環境を整えるために、健康診断やメンタルヘルス支援が福利厚生として導入されていることが多いです。

年に1回以上の健康診断の実施に加えて、ストレスチェックや社内外のカウンセリング窓口の設置など、心のケアに取り組む体制が整えられつつあります。

近年では、オンライン診療や福利厚生サービスによる健康相談も利用が広がっており、より身近に専門的なサポートを受けられる仕組みが整備されています。

2. 育児・介護休暇制度の整備

育児や介護と仕事を両立しやすくするために、休暇制度や短時間勤務といった支援策を導入する企業が増えてきています。

育児休業に関しては、男女ともに取得しやすいよう職場の理解や体制が整えられつつあり、復職後も時短勤務や在宅勤務など柔軟な働き方を選べるケースが多くなっています。

こうした取り組みによって、従業員がライフイベントに直面しても働き続けやすくなり、離職の防止や円滑な職場復帰につながることが期待されています。

3. 住宅手当・社宅の提供

住居費を軽減するための住宅手当や社宅の提供は、代表的な経済的支援型の福利厚生です。

都市部を中心に家賃負担が重くなる中、住宅手当の支給や社宅の提供によって従業員の生活コストを抑える取り組みが広がっています。

特に新卒者や地方からの上京者には、初期費用の補助を含めた手厚い住宅支援を行う企業も見られます。

4. 教育・研修制度・資格取得支援

スキルアップやキャリア形成を支援する制度は、能力開発型の福利厚生として位置づけられています。

多くの企業では新入社員研修をはじめ、OJTや階層別研修、外部セミナーの受講費補助などが用意されています。

資格取得支援としては、受験料の補助や合格時の報奨金の支給などがあり、従業員の学びを後押しする仕組みが整っています。

5. 通勤手当・交通費支給

通勤費の支給は、毎日の通勤を支える基本的な金銭的福利厚生のひとつです。

多くの企業では、公共交通機関の定期代を全額または上限付きで支給し、従業員の実質的な交通費の負担を軽減しています。

最近では在宅勤務の浸透にともない、通信費や自宅の業務環境整備費を補助する企業も見られます。

6. リフレッシュ休暇・有給休暇の充実

しっかり休める環境を整える休暇制度は、働きやすさを支える代表的な福利厚生のひとつです。

有給休暇の取得を促すだけでなく、一定の勤続年数を迎えた社員に対して、数日から1週間程度の連続した特別休暇を設ける企業もあります。

このような休暇は、旅行や趣味、学び直しなどに使われることが多く、心身をリフレッシュして仕事への意欲を高めることを目的としています。

7. 各種割引サービス

生活の質や満足度を高めることを目的とした割引サービスも、日常生活支援型の福利厚生に含まれます。

社員割引や提携施設の優待、レジャー・娯楽施設の利用補助などがあり、プライベートの充実をサポートしています。

一部の企業ではポイント制でサービスを自由に選べる仕組みを導入しています。

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福利厚生が充実している企業ランキング

福利厚生の充実度は、働きやすさや職場環境を知るうえで重要なポイントになります。

有給休暇の取得率で見る企業の福利厚生ランキングトップ30

ここでは、東洋経済オンラインが発表した「有給休暇の取得率が高い企業ランキング（上位200社）」のデータをもとに、取得率トップ30の企業を紹介します。

有給休暇の取得は代表的な福利厚生のひとつであり、取得率が高い企業ほど制度が機能し、実際に使いやすい環境が整っていると判断できます。

出典：東洋経済ONLINE ｢有給休暇の取得率が高い｣200社ランキング

順位	企業名	3年平均取得率（%）	3年平均付与日数（日）	業種
1	DMG森精機	109.4	19.8	機械
2	トヨタ車体	101.3	19.4	輸送用機器
3	クボタ	100.8	19.6	機械
4	ホンダ	100.4	18.7	輸送用機器
5	エイチワン	99.3	19.4	金属製品
6	コマツ	99.2	20.0	機械
7	豊田自動織機	98.5	19.4	輸送用機器
〃	テイ・エス　テック	98.5	19.2	輸送用機器
9	関西電力	96.6	19.8	電気・ガス業
10	デンソー	96.5	20.0	輸送用機器
11	アイシン	96.4	19.6	輸送用機器
12	京浜急行電鉄	96.0	18.4	陸運業
13	ゆうちょ銀行	94.8	20.0	銀行業
14	オリエンタルランド	94.7	19.1	サービス業
15	ダイキン工業	94.3	21.2	機械
16	トヨタ紡織	93.7	19.4	輸送用機器
17	ENEOSホールディングス	93.5	22.2	石油・石炭製品
18	東横イン	93.4	11.7	サービス業
19	NTN	92.4	19.0	機械
20	かんぽ生命保険	91.4	20.0	保険業
21	AGC	90.8	19.9	ガラス・土石製品
22	SCSK	90.7	19.6	情報・通信業
23	豊田合成	90.4	19.5	輸送用機器
〃	東海理化	90.4	19.5	輸送用機器
25	曙ブレーキ工業	90.2	19.7	輸送用機器
26	NTT西日本	90.1	20.0	情報・通信業
27	TOTO	90.0	19.0	ガラス・土石製品
28	JT（日本たばこ産業）	89.7	20.0	食料品
〃	ダイハツ工業	89.6	19.0	輸送用機器
30	NTT東日本	89.6	20.0	情報・通信業

このランキングには、製造業やインフラ系だけでなく、IT、金融、サービス業など幅広い業種の企業が名を連ねています。

これらの企業は制度面だけでなく、実際に休みを取りやすい職場環境づくりにも力を入れていることがうかがえます。

大手企業5社の福利厚生を紹介

福利厚生に定評のある大手企業5社のそれぞれの制度内容を見ていきましょう。

クボタ

クボタは社宅・独身寮・住宅補助をはじめとした住まいの支援が手厚く、単身赴任者には帰省手当や別居手当も支給されるなど、生活面での安心が整えられています。

フレックス制度や在宅勤務、遠隔地勤務制度など、柔軟な働き方を支える仕組みが整っており、有給休暇も繰越分を含めて取得されているため、取得率は100％を超えています。

さらに、ベネフィット・ステーションや独自のポイント制制度「フィットプラン」を活用することで、育児・健康・自己啓発など幅広いニーズに対応しています。

出典：クボタ　クボタの働きやすさ〜働き方・福利厚生〜

味の素

味の素は、育児・介護・不妊治療・配偶者転勤同行など多様なライフイベントに対応する「WLB（ワークライフバランス）休職・休暇制度」を備えており、柔軟な働き方が可能です。

さらに、有給休暇とは別に「年1回3日間の連続休暇」が取得できるなど、心身のリフレッシュを促す独自制度も整っています。

勤務地を希望できる「エリア申告制度」や持株会・確定拠出年金など、長く安心して働ける制度も充実しています。

出典：AJINOMOTO 制度・福利厚生

トヨタ

トヨタは寮・社宅を全国約60か所に設置しており、大浴場やサウナ、カフェテリア形式の食堂など充実した設備が特徴です。

社員は体育館・プール・フィットネスジム・テニスコートなどの社内スポーツ施設を利用でき、心身の健康を総合的にサポートする体制が整っています。

さらに、新車購入補助や団体自動車保険など、自動車メーカーならではの独自制度も展開されています。

出典：TOYOTA トヨタの環境 Welfare & Workplace

パナソニック

パナソニックでは、独自のポイント制「カフェテリアプラン」により、社員がライフスタイルに合わせて福利厚生メニューを自由に選べます。

社内製品を社員価格で購入できる「e-SHAIN制度」もあり、製品づくりに関わる企業ならではのメリットが魅力です。

さらに、「ホワイト500」や「PRIDE指標ゴールド」など多様な社外認定を受けており、健康経営やダイバーシティにも高い評価を得ています。

出典：Panasonic 福利厚生（制度紹介）

資生堂

資生堂では、育児休業を最長5年まで取得できるなど、将来のライフイベントにも対応できる柔軟な制度が整っています。

特に、育児中の美容部員が早めに退勤できるよう、夕方以降のシフトを代替スタッフが担当する「カンガルースタッフ制度」は独自の取り組みです。

2023年には男性社員の育児休業取得率100％を達成し、同性パートナーへの支援もあるなど、多様な人が安心して働き続けられる環境が整っています。

出典：SHISEIDO 働きがいのある職場の実現

福利厚生だけじゃない？ホワイト企業を見極める4つのポイント

福利厚生の充実は、あくまで企業選びの一指標にすぎません。

ホワイト企業を見極めるには、福利厚生ランキングに頼らず、自分が重視したい項目や制度が充実しているかどうかを判断することが重要です。

1. 労働時間の適正管理と残業の少なさ

勤務時間の適正管理や残業抑制は、従業員のストレス軽減と健康維持に直結します。

労働時間の記録や残業上限の設定が厳格に行われている企業ほど、コンプライアンス意識も高い傾向があります。

2. 有給休暇の取得しやすさ・取得率の高さ

制度としての有給休暇だけでなく、「取得しやすい雰囲気」も重要です。

取得率が高い企業は、業務分担が適切で、チーム内の協力体制が整っていることが多く、働きやすさに直結します。

3. 柔軟な勤務制度

フレックスタイム制度、リモートワーク、副業制度など、多様な働き方を許容する柔軟性も重要です。

特にライフイベントに合わせた働き方が可能な環境は、従業員の定着率向上に貢献します。

4. キャリアアップや研修制度の充実度

スキルアップ支援の制度があるかどうかもホワイト企業の判断材料になります。

外部研修や資格取得支援制度の活用率が高い企業は、人材育成への意識が強く、長期的に成長できる環境が整っています。

まとめ

この記事では、福利厚生に注目した企業ランキングや、ホワイト企業を見極めるためのポイントを紹介しました。

健康・生活・キャリア支援などの制度が充実している企業は、働きやすく、定着率が高い傾向があります。

福利厚生の制度の有無だけでなく、実際に活用しやすい職場環境か見極め、企業選びをすることが重要です。

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